＊IDMAPについて（必ずお読みください。）

　本IDMAPでは、高額な機器や高度な技術を用いなければ検査できないような先進的感染症検査の実施可能施設を公開しております。
　検査を依頼する際には、以下についてご留意ください。

1. 検体検査の受託は、「①営利を目的としない」、「②業として(反復継続して)行わない」、「③病院本来の検体検査業務に支障が生じない」というすべての要件を満たしている場合に行われます。
   （参考資料1：病院又は診療所間において検体検査の業務を委託及び受託する場合の留意点について(平成30年11月29日)）。https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc3781&dataType=1&pageNo=1
2. 検査の受け入れの可否やその費用などについては、検査依頼元と受け入れ側の各機関間で十分に協議し、双方合意のうえで実施してください。
3. 公開された検査項目には、一部保険診療で検査可能なものもありますが、マップに示す検査は原則として研究目的に実施されるものであり、検査結果を診療に用いることは推奨しません。したがって、依頼元施設が検査結果を診療に活用する場合は、必ず依頼施設の責任の下で行ってください。一方、検査結果を研究利用する場合においても、倫理審査の要否やauthorshipなどの点について、事前に双方合意のうえで実施してください。
4. 日本感染症学会および日本臨床微生物学会がこうした先進的感染症検査の受託施設を斡旋するものではありません。したがって、感染症特殊検査の依頼と受託については、依頼及び受託機関の間で健全なコミュニケーションをとって進めるようにお願いします。仮に依頼及び受託機関間に問題が生じたとしても、両学会ともその責任は負えませんのでご了解ください。