最終更新日：2019年7月23日

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肺ペスト（pneumonic plague）

病原体

ペスト菌／Yersinia pestis

感染経路

①肺ペスト患者および感染げっ歯類からの飛沫感染
②腺ペストまたは敗血症性ペストからの移行

流行地域

ペストの自然感染病巣の世界的分布は、図1に示すようにアフリカ、アジア、アメリカ大陸の山岳地帯であり、1990年代以降のほとんどのヒトの感染はアフリカで起こっている。近年の三大流行地はコンゴ民主共和国、マダガスカル、ペルーである。

発生頻度

WHOの集計によるとペスト（腺ペスト、敗血症性ペストを含む）の患者は、2010年1月から2015年12月までの6年間で、3,248名が報告され、うち584名が死亡している。ただし2017年8月から11月にかけてはマダガスカルでアウトブレイクが発生し、総数2,348名のうち肺ペスト1,791名、腺ペスト389名、死亡者は202名となった。日本国内では1926年以降、ペストの発生はない。

潜伏期間・主要症状・検査所見

潜伏期は2-3日で高熱、血痰を伴う肺炎、強烈な頭痛、嘔吐、呼吸不全、ショックに至る。

予後

発症から24時間以内に重篤となり、適切な抗菌薬が使用されない場合の致死率は90-100％と言われている。

感染対策

肺ペスト患者を診察する際には、標準予防策に飛沫予防策を行う。また患者が発生した地域では、できるだけ人込みをさけ、医療機関を利用する場合はサージカルマスクを装着する。肺ペストが疑われる患者と濃厚接触した場合には、抗菌薬の予防内服（テトラサイクリン系、スルファメトキサゾール・トリメトプリムなど曝露後6日以内に開始）を行い、1週間は体温を測定し発熱の出現を早期に探知する。流行地では感染した動物（ネズミ、犬、猫）との接触をさけ、ノミにかまれないように肌の露出を避け、忌避剤を使用する。

法制度

「ペスト」は感染症法で1類感染症（ただちに患者、疑似症、無症状病原体保有者、死亡者を届け出る）、検疫法では隔離・停留処置を必要とする検疫感染症、学校保健安全法では学校感染症（第1種）に規定されている。

診断

血液、喀痰、などからの病原体の分離・同定、蛍光抗体法によるエンベロープ抗原（Fraction1抗原）の検出、PCRによる病原体遺伝子の検査など

診断した（疑った）場合の対応

感染症法に基づいて、患者、疑似症患者および無症状病原体保有者を診断した医師は、直ちに最寄りの保健所に届け出なければならない。保健所は1類感染症として特定または第一種感染症指定医療機関における入院勧告を行う。また病原体を保有しなくなるまでの就業制限（飲食物の製造、販売、多数の者に相対して接触する業務など）を行う。感染症死亡者および感染症死亡疑い者の死体を検案した場合も直ちに届け出なければならない。

治療（応急対応）

肺ペストでは抗菌薬による早期治療が重要である。テトラサイクリン系（ドキシサイクリン）、アミノグリコシド系（ストレプトマイシン、ゲンタマイシン）、キノロン系（シプロフロキサシン、レボフロキサシンなど）を発症8-24時間以内に投与する。髄膜炎を合併しているケースでは、クロラムフェニコールを追加投与する。