日本感染症学会

ガイドライン・提言Guidelines

多項目遺伝子関連検査の実施指針について

最終更新日:2020年12月25日

 近年、感染症の原因微生物や関連する薬剤耐性遺伝子群の特異核酸を同時に検出できる多項目遺伝子関連検査が開発されています。これらの製品は患者の病態の早期改善、死亡率の低減、薬剤耐性菌の感染制御に貢献することが期待されます。一般社団法人日本感染症学会感染症遺伝子検査委員会および一般社団法人日本臨床微生物学会感染症領域新規検査検討委員会は合同で、2017年に新しい敗血症診断用検査法の適正な運用を目的として、「敗血症などの重症感染症に対する遺伝子関連検査の実施指針」を作成しました。その後、呼吸器感染症での多項目遺伝子関連検査が開発されました。今後も消化管感染症や中枢神経感染症など新たな領域での多項目遺伝子関連検査が登場すると考えられるため、「多項目遺伝子関連検査の実施指針」と名称を変更して内容を改訂いたしました。

 この度、保険適応の拡大や検査機器・診断薬の開発に合わせて再改訂を行いました。各施設において役立てていただければ幸いです。

2020年12月28日

一般社団法人日本感染症学会 理事長 舘田 一博
一般社団法人日本感染症学会 感染症遺伝子検査委員会 委員長 栁原 克紀
一般社団法人日本臨床微生物学会 理事長 舘田 一博
一般社団法人日本臨床微生物学会 感染症領域新規検査検討委員会 委員長 三鴨 廣繁

 

  1. 多項目遺伝子関連検査の実施指針について(2020年12月25日改訂)
  2. 参考資料
  3. 添付資料
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