最終更新日：2025年4月13日

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ジフテリア（Diphtheria）

病原体

主としてジフテリア菌（Corynebacterium diphtheriae）による。

感染経路

飛沫感染（咳やくしゃみ）、または接触感染（皮膚病変から）による。

流行地域

主な流行地域は南アジア（インドなど）、東南アジア（インドネシアなど）、アフリカ（ナイジェリア、ニジェール、エチオピアなど）で、特に社会情勢が不安定な国々で患者報告があり、大規模な流行が発生することもある。また、ヨーロッパの一部先進国でも毎年一定数の患者が報告されている。

発生頻度

日本国内では、1999年の死亡例を最後に発生が確認されていない。世界的には、2006年から2017年までの年間報告患者数は約4,000～8,000人で推移していたが、2018年から2023年には約9,000～25,000人に増加している。

潜伏期間・主要症状・検査所見

潜伏期間：1～10日間（特に2～5日間）である。
主要症状：咽頭や扁桃に偽膜性病変や急性喉頭炎（真性クループ）を引き起こすほか、結膜・中耳・陰部・皮膚などに病変がみられる場合もある。さらに、菌が産生するジフテリア毒素が心筋炎や神経麻痺などの重篤な合併症を引き起こすことがある。
検査所見：ジフテリアに特異的な一般検査所見はない。

予後

治療を行った場合の致死率は5～10%であり、治療が適切でない場合は約50%に達する。

感染対策

標準予防策および飛沫感染対策を実施する。ジフテリアはワクチンで予防可能な疾患である。

法制度

感染症法に基づき、ジフテリアは二類全数把握疾患に分類されており、診断した医師はただちに届出を行う義務がある。確定例には法に基づく入院勧告が適用される。

診断

流行地域への滞在歴や臨床所見を確認した上で、患者の偽膜組織や鼻腔、咽頭からの検体を採取し、ジフテリア菌の分離・同定を行う。さらに、分離菌株の毒素産生性を確認する（専門施設、相談先参照）。

診断した（疑った）場合の対応

感染対策に加えて患者の治療を行う。濃厚接触者には保健所が調査・モニタリングを実施し、必要に応じて病原体検査や抗菌薬の予防投与を行う。

治療（応急対応）

咽頭・扁桃の偽膜性病変などから呼吸器ジフテリアが強く疑われる場合、乾燥ジフテリアウマ抗毒素（都道府県から供給）を投与することがある。また、抗菌薬治療において、ペニシリン耐性菌の出現が報告されているため、マクロライド系薬の投与が推奨される。

専門施設に送るべき判断

本感染症の患者もしくは疑似症患者には、法に基づく入院勧告がなされ、特定、第一種あるいは第二種感染症指定医療機関のいずれかに入院となる。自施設が感染症指定医療機関でない場合は、保健所の指示により転送させる。

専門施設、相談先

保健所を通じて地方衛生研究所に行政検査を依頼する。自治体での検査が困難な場合、国立感染症研究所での行政検査を依頼する。

役立つサイト、資料

国立感染症研究所．ジフテリア
https://id-info.jihs.go.jp/diseases/sa/diphteria/010/diphteria-intro.html
World Health Organization. Diphtheria
https://www.who.int/health-topics/diphtheria#tab=tab_1
Centers for Disease Control and Prevention. Epidemiology and Prevention of Vaccine-Preventable Diseases. Chapter 7: Diphtheria
https://www.cdc.gov/pinkbook/hcp/table-of-contents/chapter-7-diphtheria.html
小児呼吸器感染症診療ガイドライン作成委員会，百日咳・ジフテリア，小児呼吸器感染症診療ガイドライン，石和田稔彦/新庄正宜，協和企画，東京，98-101，2022
厚生労働省．感染症法に基づく医師及び獣医師の届出について．ジフテリア
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-02-03.html
World Health Organization. Clinical management of diphtheria: guideline, 2 February 2024
https://www.who.int/publications/i/item/WHO-DIPH-Clinical-2024.1